パソコンばかりで肩がこる!マッサージを受けに行ったら経費になるの?

パソコンの影響

20年以上も前のオフィス業務と言えば、ペンで紙に書いたりする仕事が多かったことでしょう。しかし、今では1人1台のパソコンが支給され、キーボードを叩く仕事が主流です。

会社によりますが、ベンチャー企業や、比較的流行に敏感な会社では、大きなデスクトップのパソコンよりも、小さな画面がお洒落なノートパソコンが支給されているのではないでしょうか。ノートパソコンは持ち運びが楽な分、画面が小さくて見づらく、キーボードも小さいので打ちにくいのが難点です。

そんなパソコンを使って仕事をしていると、どうしても体に影響が出てきます。たまに外出できる営業ならいいのですが、プログラマーや事務作業の多い職員は、1日中キーボードを叩いていることも考えられます。同じ姿勢で仕事しているので、血行が悪くなり、疲れやすくなるようです。

定期的なマッサージ

そんなパソコン業務の問題を抱える従業員に対して、マッサージを受けさせる会社があります。定期的にマッサージを受けさせることで、すこしでも体調を良くし、元気に働いてもらいたいからです。

最近は、街中に安いマッサージ店が多く見られます。1時間のマッサージで2,980円。店内は、30代以上の人を中心に、賑わっています。

マッサージを福利厚生費にするには

ところで、会社が従業員のためにマッサージ代を支払った時、経理はどのように処理すればいいのでしょうか。

マッサージの特徴を考えると、全従業員が受けるのではなく、肩こりを感じている人や、パソコンでの仕事が多い従業員が対象になるでしょう。

そう考えると、特定の従業員に対する取り組みなので「福利厚生費」には該当しなそうです。確かに、特定の従業員しか受けられないサービスは福利厚生費になりません。

そこで、マッサージ自体は、従業員が仕事を遂行する上で必要だと認められるので、何とか福利厚生費として経費が認められるようにしたいものです。そうでなければ、特定の従業員に対して給与を支払った形になります。

マッサージ代を福利厚生費にするのは簡単です。全従業員が受けられるようにルールを明確にすればいいのです。ルールを明確にするという事は、「規定」を作るということです。

税務調査が入ったときに、マッサージ代が特定の従業員だけが受けられるサービスなのか、全従業員が受けられるサービスなのか判断する方法の1つが、「規定」を確認することです。「規定」に記載されていれば、福利厚生費として堂々と計上することができます。

編集部 担当デスク A